もうこれがすべてといってもいいでしょう。
お話しするときりがないのですが。
もし、お手元に決算書の別表があれば、ご用意してください。
見る順番は、まず別表４を見てから別表１の順番です。
この別表４-１、一番上の数字、損益計算書の当期利益の金額と同じですよね。
この金額が違っていたら笑い事ではないですよ、ニセモノってことになっちゃいますから。
だから、ここを見れば損益計算書を見なくても利益がわかっちゃうんです。
ちなみに別表１の右上に売上金額を記入する欄があります、整理番号のちょっと下。
ここは必須ではないので記入されてない場合もありますが、記入されていればこの別表二枚で今期の売上と利益がわかっちゃうんですよ。
で、別表4の一番上の数字から加算・減算、要は足し引きして一番下（別表４-38）の金額になります。
税理士さんからよく聞きませんか？

たとえば、わかりやすい例で交際費。
今期、販売費及び一般管理費に1,000万円の交際費を計上しました。
でもご存知の通りそれが全額経費にはなりませんよね。
でも使った分はとりあえず全額計上できるんです。
でもこれは会計上の経費なんです。
ですから損益計算書の利益は会計上の利益ということになります。

それを別表４で税務上の利益に修正しましょうってことです。
たいていの場合は別表４の上の金額と下の金額は下のほうが大きくなります。
その一番下（別表4-38）の金額が「所得金額」って言って税金の計算の基礎になる数字です。
その金額が別表1-1「所得金額又は欠損金額」と一致します。
で、別表1にはその金額から今期の法人税を計算し、その法人税額が記載されています。
34番と35番の合計がそれです。

ちなみに所得金額が800万円以下であれば34番のみに税額が記載されます。
法人の場合サラリーマンと違って税率は二種類しかないんですね。
800万円を超えるか超えないかです。
超えなければ法人税率は22％、超えたら800万円を超えた部分に30％の法人税がかかります。
たとえば、所得金額2,000万円、法人税額536万円（34番176万円、35番360万円）。
そうすると、この会社の今期の法人税率は約26.8％となりますね。

それは去年の所得金額です。
今年の別表１にはその金額は記入されていませんよね、でもわかるんです。
それは別表1-14、中間申告分の法人税額の欄です。
ピンときたかたもいらっしゃるでしょう。
法人税の納付は年二回です。
会社は決算時に納税しますよね（正確には決算日から二ヶ月以内）。 そして前年度の納税額の半分を半年後に納めます。
それが予定納税とか中間納税と呼ばれているものです。
そこで納めた税額がこの14番の金額です。
ということは、この14番の金額を2倍したら去年の法人税額がわかっちゃいますよね。
さらに今年と同じ税率だと仮定すると、昨年の所得金額まで推測できるわけです。
14番の金額を250万円とすると、その2倍が昨年支払った税金ですから500万円。
税率が今年とほぼ同じと仮定すると、500万円÷26.8％で約1,865万円が昨年の所得金額と推測できるのです。
さらに、そこからその年の損益計算書上の利益も同様にして推測できます。
なぜ昨年の推測をするかって？
だってね、銀行は何期分か決算書を並べて金額や比率の変化を見ているわけでしょ。 大きな変化がなければ例年通り、推測した数字と大きく違っていれば、当然何かあったんじゃないかって思うじゃないですか。 良くも悪くもね。
「どうです？知ってました？」
でもね、全然これだけじゃないんですよ。